自然災害の多い日本では、地震や台風などにより屋根材が滑り落ちてしまうといった被害が多発しておりました。
それらを防ぐ為に定められたのが、新たな施工基準である「ガイドライン工法」です。
ここではガイドライン工法について説明していきたいと思います。
屋根の新たな施工基準であるガイドライン工法
ガイドライン工法とは、地震や台風による屋根材の滑り落ちなどを防ぐ為に設けられた新たな施工基準です。
1994年に発生した大型地震「阪神淡路大震災」では多くの住宅が崩壊しただけでなく、屋根材の落下による二次災害も多くみうけられました。
大型地震を受け、住宅の耐震基準が見直され始めただけでなく、屋根設計基準も見直されることとなりました。
その結果、2000年に建築基準法改正が行われ、それに合わせて瓦業界団体で2001年にガイドライン工法が定められました。
ガイドライン工法は「国立研究開発法人、建築研究所」にて監修されております。
実際に大規模地震同様の条件下において旧工法と比較実験が行われ、被害が1/4以下になったという効果が証明されております。
ガイドライン工法で何が変わった？
ガイドライン工法は、粘土瓦及びスレート瓦を対象とした工法です。
従来の施工方法に対し、大きく3つの変更点があります。
①固定する瓦の数
瓦の施工には「引っ掛け桟葺き」「土葺き」といった工法があります。
現在では、地震対策から「引っ掛け桟葺き」が主となっています。
この２つの固定方法は異なりますが、どちらも軒先から棟に向かい瓦を重ね合わせていくという葺き方です。
変更前
瓦は4枚につき1枚だけ釘で固定するといった方法がとられていました。
変更後
ガイドライン工法で見直されたのは、瓦を固定する間隔です。
「瓦4枚につき1本（釘）」の固定から原則「瓦1枚につき1本（釘）」固定するという施工方法に定められました。
また固定の際には釘だけでなく、ビスが使用されるようにもなっています。
②瓦の固定方法
瓦の固定方法には、「湿式工法」と「乾式工法」と２種類があります。
変更前
従来の瓦は「湿式工法」という工法が用いられておりました。
湿式工法とは、土と水を混ぜ合わせて作った粘土や泥を接着剤に用いた工法です。
安価で調達できることや比較的扱いやすいため、従来より用いられてきた工法です。
しかし湿式工法にはデメリットがあります。
1つ目は経年による接着力の低下です。
粘土や泥を乾燥させることで硬化し接着をするのですが、経年より接着力が低下してしまいます。
2つ目は屋根に掛かる負担です。
粘土や泥は非常に重たく、屋根に掛かる負担が大きくなってしまいます。
変更後
ガイドライン工法では、「湿式工法」に弱点が多いことから「乾式工法」を用いるように定められました。
乾式工法とは、垂木などの下地に金具を取り付け、金具と瓦をビスで固定するという工法です。
ビスにより固定をすることで固定力は低下することがありません。
また粘土や土を使用しないことにより、屋根に掛かる重量も軽量化することが出来ます。
③防災瓦の使用
ガイドライン工法では「防災瓦」の使用も定められました。
防災瓦とは、従来の瓦を機能面で進化させた瓦で、とくに下記の2点が優れています。
対落下性
防災瓦は従来の瓦と違い、瓦本体の上下に計4箇所の爪があります。
その爪を利用し瓦同士を引っ掛け合うことで、対落下性が向上しました。
軽量化
防災瓦は従来の瓦の1/2ほどの重量になり、建物に掛かる負担も軽減されました。
現在、メーカーが製造する瓦の殆どが防災瓦になっていますので、安心して瓦を選択することが出来ます。
ガイドライン工法は義務ではない？
耐震性能が証明されているガイドライン工法ですが、施工時に取り入れるかは義務付けられておりません。
あくまで、瓦業界で推奨されている施工方法であり、法的な強制力はないのです。
実際に2001年以降に施工をした現場でも旧工法が用いられているという現場も数多くあります。
ガイドライン工法は旧工法に比べて、「施工手間、材料費が掛かる工法」なので、特に工法を指定しない場合は旧工法で施工を行う業者がいるというわけです。
ですが、旧工法では年数が経過するにつれ被害リスクが高まります。
また、近年の災害を受けて、将来的に義務化される可能性がでてきています。
現状では義務化されてないですが、瓦屋根の施工を行う際は「ガイドライン工法」をできれば指定して依頼した方が良いでしょう。
まとめ
瓦屋根は、メンテナンスフリーで自然災害の強いというイメージを持っている方も多いと思います。
ですが、実際にはその重さから地震時の負担も大きく、台風で瓦が飛ばされてしまう事が多い屋根材です。
そこで、2001年に定められたガイドライン工法を用いることで、他の屋根材と変わらない対災害性能を持つことが出来ます。
安心して過ごす為にも、瓦を採用する際はガイドライン工法での施工をおすすめいたします。
