雨樋

 

台風や雪害の影響で、雨樋が破損した場合には火災保険が適用されます。

火災保険の申請を行うことで費用の負担が無く雨樋修理を行えるため、申請は必ず行った方が良いです。

ですが、火災保険の申請はどのように行えばよいのでしょうか?初めての方はわからない方も多いと思います。

そこでここでは、火災保険を使うための条件や適用例、そして申請手順について解説していきます。

 

雨樋修理を火災保険で使うための条件

 

火災保険は火災のときのみの補償する保険でしたが、現在では火災のほか「風災・雪災・ヒョウ災」と補償対象になっています。

雨樋修理をこの火災保険の風災を使って修理を行うためには、いくつかの条件をクリアしている必要があります。

保険会社にもよって変わりますが一般的な条件として主に3つあります。この条件をクリアしていなければ、雨樋修理の申請ができませんので、しっかりと確認していきましょう。

 

風災被害から2~3年以内での申請

申請

 

火災保険の申請は、台風や雪害の被害から申し込みができるのは「2~3年以内」と定められている保険会社が多いです。そのため、被害から「2~3年以上経過」していた場合、お問い合わせを行っても対象外になるため注意が必要です。

あまり年数が経過してしまうと劣化も進むため、被害状況が明確にわからなくなるためです。

 

修理費用が20万円以上である

屋根工事

 

火災保険の申請条件として、お見積り金額が「20万円以上」の工事が対象となるケースが多いです。

その場合、「20万円未満」の軽微な修理ですと補償対象外となってしまい、「1円」もおりませんので注意が必要です。例えば、1階部分の部分的な修理や補修で間に合ってしまう工事は対象外になってしまいます。

ですが、2階部分の雨樋修理は仮設足場が必要になることがほとんどです。その足場代だけで「10~20万円」前後しますので、基本的に足場が必要な工事は補償対象となりやすいです。

もちろん、加入している保険の種類によっては「数万円」でも申請可能な場合もありますので、保険会社にお問い合わせしてみましょう。

雨樋交換工事の修理費用について詳しくはこちら>>

 

風災被害であると認めらる場合

屋根調査

 

台風や雪害の影響で雨樋が破損した場合火災保険が適用されます。

ですが雨樋の不具合が「経年劣化」によるもので、強風・強雨や雪などの自然災害でない場合には補償対象外となります。

雨樋の経年劣化による不具合の事例はこちら>>

例えば、年数が経ち雨樋が古くなったことにより出る症状として「雨樋の金具の錆や歪み、雨水の漏れ」などがありますが、これらは認められません。

最終的に保険屋さんが調査にきて判断して対象の有無を確認しますが、「破損日」と「破損内容」が明確で破損してから「日が浅く」、「比較的新しい雨樋」の場合が対象となりやすいです。

 

雨樋修理を行った火災保険の適用事例

横浜市都筑区|雪害による雨樋の破損

軒樋の歪み
雨樋が雪の重みで歪み割れて破損してしまった現場となります。

雨が降るとここから雨水が滝のように流れ落ちてくる状況でした。

被害から3年以内で、仮設足場が必要な20万円以上の工事のため、保険会社に申請を行たことろ、申請が通り火災保険で修理を行いました。

横浜市神奈川区|雪害による雨樋の修理

雪の重みで雨樋の継手部が破損して、雨水の漏れが発生してしまった現場となります。

雨が止んだ後も、割れた箇所から雨水がポタポタと落ちてくる状況です。
被害から間もなく、足場が必要な修理でしたので、保険会社に申請を行い工事を行いました。

神奈川区の雨樋交換の施工事例はこちら>>

雨樋の自然災害は、台風というよりも積雪による被害が多い状況です。よほど、雨樋が劣化していなければ台風によって破損したり、剥がれたりするケースが少ないためです。

そのほか、近年は火災保険の審査も厳しくなっており、雨樋の多少の歪みだけでは申請が通らなくなっているようです。過去に適用された事例でも参考にならないケースもあるため要確認が必要です。

雨樋修理の保険申請から工事までの流れ

仮設足場設置

 

①保険会社に必要書類の請求

 

まず、施主様が加入されている保険会社様にご連絡していただき、保険が適用できるかの確認を行ってください。

保険適用の対象の場合は、保険会社に必要書類を請求をしていただきます。

 

②現地調査(雨樋修理業者)

 

施工店を決めて、「雨樋の修理が必要な箇所の写真」と「修理費用の見積もり」、「図面と報告書」を雨樋修理業者に用意してもらいます。

 

③書類を一式郵送

 

保険会社から「保険金請求書、事故状況説明書」が届くと思います。

上記の必要書類が届きましたら、必要項目をご記入いただき、雨樋修理業者が作成した書類と一緒に保険会社に郵送して保険会社の連絡を待ちます。

 

④現地調査(保険会社)

 

書類提出後に保険会社から現地調査の連絡がきます。現地調査には保険会社の代理店が雨樋の状況について調査します。おおよそ1時間ほど、家の周りを確認していきます。

その際に、雨樋修理業者も一緒に立ち会ってもらうと「状況や修理内容」の説明を行ってくれるので、スムーズに調査が進みますし、審査に通りやすくなるので可能であればおすすめです。

 

④工事着工

 

その後、おおよそ「2週間~1か月くらい」で保険会社から回答がきます。

審査が通りましたら、指定口座に振り込みがありますので、雨樋修理業者と日程の打合せをして工事に入っていきます。

 

雨樋修理の着工から完工までの流れ

仮設足場の設置

仮設工事

 

2階の雨樋修理は仮設足場を組んで工事を行っていきます。施工箇所によっては、部分的に足場を組んで施工を行うこともあります。

 

雨樋の解体、金具の取付け

吊り金具の取付け

 

傷んだ雨樋を解体して、金具を取り付けていきます。同じ雨樋があれば部分的に交換することも可能です。

 

新しい雨樋の取付け

竪樋の取付け

 

新しい軒樋と竪樋と集水器の取付けを行い完了です。

雨樋修理は、仮設足場で計2日間、雨樋工事で1~2日間で完了します。

雨樋工事について詳しくはこちら>>

 

最後に

 

雨樋修理を火災保険でご希望される場合は、まずは保険会社に対象の有無を確認していきましょう。

ただし、被害から年数が経っていたり、小規模な修理、経年劣化の場合は補償対象外のケースが多いため、事実をきちんと伝えての確認することが大事です。

対象であれば、施工店を決めてそのお見積りを行い、保険会社に調査を依頼して審査が通れば保険が適用されます。

そこまで難しくない内容ですので、火災保険で修理をお考えの方はしっかりと活用をおすすめします。